外部機関との協力

国内外の大学や研究機関との連携

地球研における研究活動は、所内の研究者やスタッフだけでなく、国内外の多くの研究者の協力を得て実施しています。専門分野や年齢、所属の異なる研究者が参加し、共同研究をおこなっているのが地球研の大きな特色のひとつです。

地球研は、「知のコモンズ」であるべきだと考えています。そのためには、密接な連携とコミュニケーションが欠かせません。意見や考え方の異なる多様な研究者が、寄り集い、議論を重ね、切磋琢磨しながら総合地球環境学の構築に取り組む「開かれた」研究所をめざしています。

 研究分野構成比率(所員除く)所属機関構成比率(所員除く)

研究分野構成比率および所属機関構成比率

研究分野構成比率および所属機関構成比率(2018年3月31日現在 / 四捨五入)

国内の連携研究機関等

地球研では、全国27 の研究機関や行政機関等と学術交流等に関するさまざまな協定を締結することにより、組織横断的な学術研究の推進や相互の研究および教育の充実・発展に取り組んでいます。

学術交流等に関する協定を締結している研究機関

  1. 名古屋大学大学院環境学研究科
  2. 同志社大学
  3. 長崎大学
  4. 京都産業大学
  5. 鳥取環境大学
  6. 京都大学
  7. 千葉大学環境リモートセンシング研究センター
  8. 九州大学持続可能な社会のための決断科学センター
  9. 金沢大学環日本海域環境研究センター
  10. 北海道大学大学院工学研究院・国際連携研究教育局・大学院保健科学研究院・大学院農学研究院
  11. 東京大学大学院総合文化研究科
  12. 東北大学大学院生命科学研究科
  13. 愛媛大学社会共創学部
  14. 京都精華大学
  15. 統計数理研究所

学術交流などに関する協定を締結している行政機関など

  1. 愛媛県西条市
  2. 京都市青少年科学センター
  3. 農林水産消費安全技術センター
  4. 福井県大野市
  5. 京都府亀岡市
  6. 京都府立北稜高等学校
  7. 京都府立北稜高等学校
  8. 宮崎県
  9. NHKエデュケーショナル
  10. 秋田県能代市
  11. 京都市・イクレイ日本・京都市環境保全活動推進協会
  12. 山梨県忍野村
オマーン国立スルタン・カーブース大学と学術交流に関する協定を締結(2018年7月)

オマーン国立スルタン・カーブース大学と
学術交流に関する協定を締結(2018年7月)

京都精華大学と学術交流に関する協定を締結(2018年9月)

京都精華大学と学術交流に関する協定を締結(2018年9月)

地域との関わり

地域社会との連携が、超学際(Transdisciplinary)研究をめざす地球研の研究活動の中でますます重要になってきています。地球研の研究プロジェクトは国内外の数多くの地域で研究活動を行なっています。研究教育機関だけでなく地方自治体と学術協定を結び、行政と密接に連携しながら長期にわたる研究活動を実施する例が増加しています。

たとえば福井県大野市とは水の利活用と保全に関わる学術協定を結んでいます。同市の東ティモールにおける国際協力活動も支援しており、その成果は、ブラジルで開催された第8回世界水フォーラムの地球研・ユネスコ共同セッションで発表しました。2019年には、大野市―地球研リエゾン・ラボ(仮称)が完成予定です。

宮崎県とは同県の世界農業遺産を活かした地域活性化活動等で協働するための交流協定を締結しました。世界農業遺産とは、世界的に重要かつ伝統的と認められる農林水産業を営む地域を、国際連合食糧農業機関(FAO)が認定するユニークな制度であり、地球研は諸地域と密接に関わり遺産登録を支援しています。

また、地球研の所在する京都は、京都議定書採択の地であり、環境にかかる取り組みに熱心です。京都府・京都市とは「KYOTO地球環境の殿堂」や「京都環境フェスティバル」、さらに環境教育を通じて頻繁に意見交換や協力活動を行なっています。

地球環境問題の解決には、地域の視点が不可欠です。社会とともに将来のあるべき姿を考えていくのが地球環境学であり、そのために地域社会との連携はかかせません。今後も地域の社会と環境など地域特有の課題を取り上げつつ、より総合的な研究・実践活動へと結びつけてゆくことになります。

宮崎県と交流協定を締結(2017年8月)

宮崎県と交流協定を締結(2017年8月)

KYOTO地球環境の殿堂(2019年2月)

YOTO地球環境の殿堂(2019年2月)

海外の連携研究機関

地球研では、海外の研究機関・研究所などとの間で積極的に覚書および研究協力協定を締結し、共同研究の推進、研究資料の共有化、人的交流などを進めています。2018年度は、タイ、ブルキナファソ、オマーンなどの海外の研究機関等と5つの覚書または研究協力協定を締結しました。

また、海外の研究者との連携をさらに密にするため、招へい外国人研究員として各国から多数の著名な研究者を招いています。

「海外の連携研究機関」覚書および研究協力協定の締結の地図

(図)覚書および研究協力協定の締結(2019年4月1日現在)

*は2018年度に覚書を新たに締結した研究機関

アジア

中華人民共和国
華東師範大学
中華人民共和国常州市人民政府
北京大学
海南省疾病予防管理センター
*上海市農業科学院生態環境保全研究所
ラオス人民民主共和国
保健省国立熱帯医学・公衆衛生研究所
フィリピン共和国
聖トマス大学
フィリピン大学ディリマン校
ラグナ湖開発局
タイ王国
農業協同組合省イネ局
*マヒドン大学社会科学・人文学部
インドネシア共和国
インドネシア共和国泥炭復興庁
インドネシア科学院
*リアウ大学
ブータン王国
ブータン王立大学自然資源大学

アフリカ

ブルキナファソ
*牧畜・環境保護のための青年アソシアシオン
ザンビア
ザンビア大学

ヨーロッパ

スウェーデン王国
スヴェン・ヘディン財団
オランダ王国
*ユトレヒト大学持続可能な発展に関するコペルニクス研究所
オーストリア共和国
国際応用システム分析研究所
フランス共和国
フランス人文科学館

北アメリカ

アメリカ合衆国
カリフォルニア大学バークレー校
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